将来年金の確認

57才数カ月で退職してしまいました。この先に仕事もどうなるか、このままリタイヤになるかも知れません。かなり早いですが、自分の年金がどの程度か調べておこうと思いました。年金特別便の記載が数年前の推定額より大幅に減少しているのも気になっていました。

若い頃は気にもしませんでした。50才過ぎてもあまり考えていませんでした。大半は会社頼みです。サラリーマンは厚生年金でそれなりに保護されてます。それでも親父のボケが進みだした55才くらいから気になって来ました。

予約して年金事務所へ行きました。親父の給付されていた年金額より少ないのでガッカリしました。世の中で心配している通りに年金は少ないです。確かに生活保護者の受給と同等、もしくはそれ以下かも知れないと思いました。真面目に働いて来てもこの程度なのかと思いました。やはり個人貯蓄と持ち家がなければ老後の生活は無理かも知れないです。たぶん国民年金だけの人は厳し過ぎると思います。

まだ定年に達していないので国民年金に加入しなければなりません。そのため、国民年金への加入についても聞きました。当面は収入が無いだろうから2人分の国民年金の納付額は年間に40万円くらいで結構大きな金額です。在職中は厚生年金ですが天引きなので気にもなりませんでした。気にしてもどうしようも無いので。ボーナス時期には大きく引かれるなと思ってましたが、明細を見た瞬間だけでした。しかし、離職して納付となると大きい額だと思いました。

親父が亡くなり、母親が一人になったので帰省することになった・・・と話しながら聞いていると、全額免除があると言うのです。全く知りませんでした。全額免除、納付無くても半分納付した扱いになるそうです。年収が低いと額に応じて他にも半分納付とかもあるそうです。離職票があれば全額免除の申請が出来るそうです。まだ、離職票が届いていませんでした。離職票が届いた後で申請することにしました。6月まで（上期分1～６月）の免除だったと思います。７月以降も申請する可能性があるなら、離職票はハローワークに提出する前に一部コピーの保存を勧められました。後になりますが、実際に市役所で7月以降の全額免除申請を行う時に離職票を出せば非常にスムーズな処理でした。また、後に行ったハローワークでも年金の講習がありました。同じような免除の話です。既に申請済みだったので受講しませんでした。

ところで年金の委託会社を御存じでしょうか？
全額免除の審査中だったかも知れません。たぶん年金を納めていないので納付の催促なのでしょうか？何とか会社から電話があり年金の話でした。名前、生年月日、携帯の番号など聞くので、名前以外は全て答えませんでした。しかも、親方日の丸で非常に横柄な言い方でした。私感です。「このご時世なので答えられません。年金機構の委託会社と言われてもそんな会社を私は知りません。こちらが確認できる術がない、確認する必要もない以上答える必要はないでしょう。年金事務所で全てを記載して提出しているので答える必要は無いと思います。年金事務所へ直接、問い合わせてください」と答えました。

向こうも納得？あきらめました。オレオレ詐欺もこんな感じなのかと思いました。念のために年金事務所へ直接問い合わせました。委託会社はあるそうです。関東、関西で委託会社が違うそうな、社名までは裏覚え見たいではっきりとは答えませんでした。今、手元にある国民年金保険納付書の入った封筒裏をみると「株式会社バックスグループ」とあります。そういえば、そんな感じの社名でした。しかしながら、そんな訳の分からない会社から電話で聞かれても答える筋合いも無いと未だに思ってます。携帯番号など答える方が無防備すぎるでしょう。答える人がいるのが不思議です。

もう一度、国民年金保険納付書の入った封筒裏をみると、さらに年金を係わっている感じが全くしない事業者名があります。一応、記載しておきます。「アイヴィジット・東洋紙業協同企業体、日立トリプルウィン・NTT印刷共同企業体」こんな名前の会社から年金の問合せ来ても非常に不審だと思いませんか？誰も知らないです。

何れにせよ、定年前に退職した人は年金事務所に行って、将来の年金額や国民年金保険の納付免除など、いろいろ聞くことを勧めたいと思います。ハローワークへ行くより先に行った方が良いような気がします。

※メモ
貯金しても今の金利ではどうしようも無いです。生命保険より年金積立は大切かも知れません。皆、何れ仕事ができなくなります。収入が無くなります。年金額は減っても年金支給は無くなりません。年金支給が無くなる時は日本国が潰れているときです。若い人も年金は納めておいた方が良いと思います。